リフォーム・リノベーション業界の全体像を解説！成長の背景と将来性は？

リフォーム・リノベーション業界の全体像を解説！成長の背景と将来性は？

「住宅の仕事」と聞くと、新築の家を建てるイメージが強いかもしれませんが、今、注目されているのがリフォームやリノベーションといった“既存の住まいをアップデートする”業界です。

今回は、リフォーム・リノベーション業界の市場規模・トレンド・今後の展望などをフォーカスして、皆さんに向けてわかりやすく紹介していきます！

リフォーム・リノベーションの違いって？

「リフォーム」と「リノベーション」は、どちらも今ある建物に手を加えて、住みやすくするという点では共通していますが、その目的やアプローチには違いがあります。

・リフォーム：古くなった住宅の「部分的な修繕」
→ 例：キッチンの入れ替え、壁紙の張り替え、外壁の塗り直しなど

・リノベーション：間取り変更や断熱性能の強化など、住まいの価値を根本から高める改修
→ 例：和室をLDKに変更、断熱性の向上など

どちらも「今ある家を、より暮らしやすくする」ことを目的としており、ライフスタイルの変化や住まいの課題に応じて柔軟に対応できるのがこの業界の魅力であり、大きな役割は、単なる“修理”ではなく、「住まいを通じて人々の暮らしをより快適・安全・自分らしいものに変えていくこと」とも言えます。

就活生から見た業界の魅力とは？

リフォーム・リノベーション業界は、建築・デザイン・福祉・環境など幅広い分野と関わることができるのが魅力です。

専門知識を活かすだけでなく、工事担当やお客様などとの関わりも多く、人間関係構築能力や提案力など、人に寄り添う力が求められます。

詳しくはこちらの記事も参考にしてみてください！
より快適な空間を提案する「リフォーム・リノベーション」業界とは？

市場規模の成長と拡大の理由とは？

リフォーム・リノベーション市場は、ここ数年で成長し続けています。今回は近年の市場規模の変化と、市場が伸びている場合はその要因についてご紹介していきます。

【5年スパン】2018年〜2023年の市場動向

リフォーム・リノベーション市場は、2018年の約5.5兆円から2023年には約6.2兆円へと成長し、約13％の増加となりました。

この背景には、コロナ禍による在宅時間の増加が大きく影響しています。テレワークの普及に伴い、自宅内にワークスペースを設けるなどのニーズが高まり、住まいの機能を見直す動きが広がりました。あわせて、高性能住宅や快適な住環境への関心も強まり、リフォーム需要が拡大しました。

【10年スパン】2013年〜2023年の長期トレンド

2013年には約5.2兆円だった市場規模は、2023年には約6.2兆円となり、10年間で約19％増加しています。

この長期的な成長の背景には、少子高齢化の進行による新築住宅需要の減少があり、すでにある家を活用する方がコスト面・現実面でも合理的と考えられ、既存住宅（ストック住宅）の活用ニーズが高まっていることがあげられます。

さらに政府の動きには中古住宅の流通を促進する政策や、全国的に深刻化する空き家問題への対策として、既存住宅の再活用を後押しする動きも市場拡大を支えています。

市場の成長を支える4つのトレンド

今後のリフォーム・リノベーション市場を支えるのは、単なる「修繕」ではなく、「暮らし価値を高める」ための提案です。ここでは、市場の成長を支える4つの注目トレンドを紹介します。

中古住宅＋リフォームの一般化

新築住宅にこだわらず、「中古物件を買って、自分好みにリフォームする」という考え方が広がっています。
政府もこうした背景を受け、中古住宅＋リフォームの流通を促進する政策を以下の項目のように、積極的に打ち出しています。

・リノベーション費用を住宅ローンに組み込める「リノベーション住宅ローン」
・購入＋改修を一括提案する「安心R住宅制度」
・耐震や省エネ性能を満たすことで受けられる税制優遇・補助金制度

こうした仕組みにより、「中古住宅を買って、自分好みにリフォームする」というスタイルが浸透しやすく、「家を買ったらリフォームして、自分らしい空間に整える」という暮らし方が、以前に比べて身近な選択肢になりつつあります。

省エネ・ZEH対応リフォームの増加

最近では、地球温暖化や電気代の高騰などをきっかけに、省エネを意識したリフォームが増えています。たとえば、家の断熱性能を高めたり、太陽光発電を取り入れたりすることで、エネルギーのムダを減らすことができます。

国としても「2030年までにすべての新築住宅をZEH（ゼッチ）にする」という目標を掲げています。

ZEHとは、使うエネルギーよりも、自分の家でつくるエネルギーの方が多くなる住宅のことです。この考え方は、今ある古い家（既存住宅）にも広がってきています。

たとえば、築30年の一戸建てに断熱材を入れて、窓を二重に変えたところ、年間の光熱費が10万円以上も安くなったという事例もあります。さらに、太陽光発電をつければ、電気代の節約にもつながります。

また、こうしたリフォームには補助金（国や自治体からもらえるお金）を活用できることもあり、費用を抑えながら、エコで快適な家に生まれ変わらせることができます。今後は、こうした「環境にやさしいリフォーム」がより増えていくと考えられています。

バリアフリー・介護対応リフォームの需要拡大

現在、1947〜1949年生まれの世代の人たちが75歳以上の「後期高齢者」になり始めています。これに伴い、高齢の方が安全に暮らせるようにするリフォームのニーズがどんどん高まっています。

たとえば、家の中で転ばないように床の段差をなくす・トイレや廊下に手すりをつける・寝室の近くにトイレをつくるなど、バリアフリーのリフォームが人気です。また、介護する人にとっても使いやすい間取りに変えるケースも増えてきました。

こうしたリフォームは、高齢者本人からの相談だけでなく、一緒に暮らす家族からの依頼も多いのが特徴です。

高齢化が進む日本では、高齢の方だけでなく、心配する家族も「安心して住み続けられる家」に変えるリフォームがこれからますます重要になっていくと考えられます。

スマートホーム・IoT導入の進展

最近では、スマートフォンや音声で家の中の設備を操作できる「スマートホーム化」や「IoTの導入」が進んでいます。
【補足】IoT導入とは、様々な「モノ」をインターネットに接続し、相互に情報交換やデータ連携を行うことで、業務効率化や新たな価値創出を目指す取り組みのこと

たとえば、「スマホからエアコンや照明を操作する」「外出先でも玄関の鍵がちゃんと閉まっているか確認できる」「インターホンにカメラをつけて、不審者が来てもすぐにわかる」といったことができるようになってきました。

こうした技術は、共働きの家庭や、高齢の方がいる世帯にとって、より便利で安心な暮らしをサポートするものとして注目されています。

スマートホームのリフォームは、住宅の「使いやすさ」や「快適さ」を高めるだけでなく、防犯や見守りといった社会的な課題の解決にもつながる大切な分野です。

このように、リフォーム業界は、時代の変化や人々のニーズに合わせて、どんどん進化し続けています。

市場が広がる可能性：住宅ストックの現状と顧客層

住宅市場が「新築中心」から「ストック活用」へと変わっている中で、次は「住宅ストックの現状」と「どんな人たちがリフォームを利用しているか（顧客層）」について見ていきましょう。

これを理解することで、リフォーム市場の可能性や今後の動きがよりよく理解できます！

空き家が急増する問題と活用する必要性−「空き家の増加はピンチかチャンスか？」

総務省の調査によると、2018年時点の日本には約849万戸もの空き家があり、2030年には1,000万戸を超えると予想されています。

これは、日本の住宅7軒に1軒は空き家ということになり、とても大きな問題です。

空き家が増えると、防犯や景観の悪化、さらに地域の活気がなくなるなど、いろいろなトラブルが起きやすくなります。
だからこそ、社会全体で「今ある住宅をどう活かすか」がとても重要になっています。

そこで注目されているのが、中古住宅を買ってリフォームやリノベーションをする方法です。中古住宅を利用することで、以下のようなメリットがあります。

・新しく家を建てるよりも費用が抑えられることが多い
・好きなデザインや設備に変えられるので、自分だけの住まいが作りやすい
・既にある家を使うことで、資源の無駄遣いを減らし、環境にやさしい
・空き家を減らし、地域の活気を守ることにもつながる

こうした理由から、中古住宅＋リフォームの選択は、今後ますます増えていくと考えられています。
住宅業界だけでなく、社会全体の未来を考えるうえでも大切な動きです。

顧客層の分析：リフォーム市場の「主役」は誰？

リフォーム市場を支えているのは、主に2つの世代の顧客層です。いずれも、住宅に対する考え方や暮らしの変化に応じて、リフォームへの関心が高まりやすい世代です。

・コア世帯（55〜74歳）

この世代は、実際にリフォームを行っている中心層です。多くが持ち家に住んでおり、築20〜30年以上経った住宅の老朽化が進んでいる時期にあたります。

また、定年退職や子どもの独立などライフステージの大きな変化も重なるため、暮らしに合った機能性の見直しが重視され「住まいを整え直したい」というニーズが高まります。

・潜在世帯（40〜54歳）

すぐにリフォームをするわけではないものの、今後の有力なリフォーム顧客となるのがこの世代です。多くの家庭では子育てがひと段落し、自分たちの老後を見据えて住まいについて考え始める時期に入ります。

また、共働き世帯も多く、「家事をもっとラクにしたい」「仕事と生活を両立しやすい間取りにしたい」といった、快適さや利便性を高めるリフォームへの関心も高まりつつあります。

このコア世帯と潜在世帯を合わせると、2020年時点で全世帯の6割以上を占めており、リフォーム市場には非常に大きな潜在需要があることがわかります。一方で、新築住宅の着工数は年々減少傾向にあり、住宅業界の重心は「建てる」から「直して使う」へとシフトしつつあります。

こうした背景の中で、豊富な住宅ストックと、生活の変化に敏感な世代の存在が、リフォーム市場を安定的に支える土台となっています。

今後はさらに、リフォームやリノベーションが特別な選択ではなく、“暮らしの当たり前”として定着していくと考えられています。

2025年の法改正とその影響

2025年には、建築基準法などの住宅に関するルールが大きく変わる予定です。これは、新築住宅だけでなく、リフォームやリノベーションにも関係してくる大事な動きです。

制度の内容は専門的でやや複雑ですが、ポイントは、「より安全で、法律にしっかり適合した住宅が求められる」という方向に変わっていくということです。

つまり、今後のリフォームでは、ただ直す・変えるだけでなく、法律や基準をきちんと守れるかどうかが重視されるようになるのです。

【2025年の法改正のポイント】

・より安全で法律に適合したリフォームが必要になる
・技術・法知識がある企業が選ばれやすくなる
・補助金や優遇制度の条件も厳しくなる可能性がある

想定される主な影響

技術力や法知識のある業者に仕事が集まる

法改正によって、リフォームにもより高い専門性と法令順守（コンプライアンス）が求められるようになります。そのため、建築や構造の知識、正確な施工管理ができる企業や職人に依頼が集中する傾向が強まるでしょう。

一方で、そうした対応が難しい業者は、信頼されにくくなり、仕事が減ってしまう可能性もあります。これにより、業界の中で「選ばれる企業」と「そうでない企業」の二極化が進むと考えられています。

補助金や優遇制度の条件が変わる可能性も

リフォームでは、国や自治体からの補助金制度を利用できるケースが多くありますが、法改正によって、これらの対象条件や使い方が見直される可能性も出てきています。

たとえば、今後は「一定の省エネ基準を満たしていること」や「耐震性を確保していること」などが、補助金を受けるための条件になるかもしれません。

これにより、制度に合った設計や工事ができる業者でないと、補助金の対象にならないといったケースが増えることが予想されます。

法改正というと、業界にとっては「ルールが厳しくなる」「対応が大変になる」というネガティブな面に注目されがちです。しかし、視点を変えれば、これは「信頼できる企業が選ばれる時代」ともとらえることができます。

これからのリフォーム業界では、知識・技術・提案力のある企業が選ばれるようになり、業界の質が全体として底上げされていくことが期待されています。

そして、このような変化の中でこそ、法律・IT・環境など幅広い分野に関心を持ち、柔軟に学べる若い世代の力が求められます。将来、法改正や制度変更にもしっかり対応し、お客さまに信頼されるリフォームを提案できる人は、業界で活躍することができることでしょう。

業界が抱える課題とその対策

リフォーム・リノベーション業界は将来性のある業界ですが、その一方でいくつかの大きな課題も抱えています。これらの課題をどう乗り越えるかが、業界の今後を左右するカギになります。

業界が抱える課題

人手不足と職人の高齢化

現場でリフォームを行う職人の多くが高齢になっていて、若い世代の職人がなかなか育っていないのが現状です。

そのため、「技術の継承」がうまく進まず、経験豊富な職人が減ることで、施工の質や対応力が落ちるリスクも出てきています。

一方で、建築やデザインに興味を持つ若い人が増えれば、技術を学びながら成長できるチャンスが広がる業界でもあります。職人の育成や働きやすい環境づくりが、これからの課題です。

資材価格の高騰

世界的な資源不足や物流コストの上昇によって、建材や設備機器の値段がどんどん上がっているため、工事の費用も以前より高くなる傾向があります。

これにより、リフォームを希望する人の金銭負担が増えたり、業者側の利益が出にくくなるという問題が出ています。

今後は、省資源や再利用を意識した設計など、利益を生むことができる新しいアイデアも求められていきそうです。

価格競争による収益性の低下

企業によって立てる戦略の一例にある、業者同士で価格を下げ合う「安さ重視」の競争が激しくなりすぎると、丁寧な提案や高品質な施工がしにくくなるという問題もあります。

その結果、「とにかく安く済ませたい」というニーズばかりが増えることでも、業者の利益が少なく、長続きしにくい構造になってしまいます。

この問題に対しては、「価格だけでなく価値で選ばれる」ような、信頼される企業づくりやサービスの工夫が求められています。

DX・IT化の遅れ

今でも紙の書類やFAX、電話でやり取りをしている企業が多く、営業、見積もり、施工管理などの業務が非効率なままのケースもあります。これでは仕事のスピードも上がらず、人手不足がさらに深刻化してしまう恐れもあります。

そのため今、リフォーム業界でも、ITやアプリを活用した業務の効率化（DX）が少しずつ進められています。たとえば、オンラインで打ち合わせや見積もりができる仕組み、現場管理アプリの導入などが広がりつつあります。

このように、リフォーム・リノベーション業界は大きな可能性を持ちながらも、人・モノ・仕組みの面で課題を抱えているのが現実です。

でも、だからこそ新しい発想や若い人の力が求められている分野でもあり、変化のチャンスが多い業界ともいえます。

将来の仕事として興味を持つ人にとっては、課題をチャンスに変えていく面白さを実感できる分野かもしれません。

課題にどう立ち向かう？：IT・デジタル導入と高付加価値による解決策

 IT導入による業務効率化

実際に進められている主な対策として、手間や連絡ミスを減らし、スムーズな現場運営を行うための顧客管理や見積作成、施工スケジュールの一括管理ツールの導入が行われています。

また、従来の「紹介やチラシ頼み」ではなく、若い世代やネット世代にも情報が届くようにWebサイトやSNSを活用したオンライン集客の強化、また、遠方のお客さまや忙しい共働き世帯でも、気軽に相談できる環境を整えるためにオンライン相談やリモート現地確認の導入があげられます。

こうしたデジタル化が進むことで、職人や営業の負担が減り「業務の時間を短縮できる」「人手不足に対応しやすくなる」ことが期待でき、効率的な仕事によりお客様とのやりとりがスムーズで安心感のあるものにでき、「お客さまの満足度が上がる」のようなメリットが生まれます。

また、若い世代の視点やデジタルスキルが、こうした変革を後押しする存在として期待されています。

高付加価値リフォームで他社と差をつける

リフォーム業界では今、ただの修理や交換ではなく、暮らしをより快適・安全にする「付加価値のあるリフォーム」が注目されています。こうした提案を通じて、他社との差別化を図る動きが進んでいます。様々な企業が競合するリフォーム提案には、以下のような例があります。

・「省エネ・断熱リフォーム」
断熱材や二重窓の導入で、冷暖房効率を高め、光熱費を削減。環境にも家計にもやさしい選択肢です。

・「バリアフリー・介護対応」
手すりの設置や段差の解消など、高齢者が安心して暮らせる住まいづくりへのニーズが拡大中。介護する家族の負担軽減にもつながります。

・「耐震・防災リフォーム」
地震や災害に備えて、住宅の耐震補強や防災対策を行うリフォームも注目されています。これは生活の基盤となる住宅の「安心・安全」を高める工事です。

これらのリフォームには補助金制度が活用できるケースも多く、お客様の金銭的な負担を減らせる点も魅力です。企業側にとっても、価格競争に巻き込まれずに価値のある提案でしっかり利益を出せる分野として期待されています。


今後のリフォーム業界では、単に効率よく仕事を回すだけでなく、専門的な提案や技術でお客様から「選ばれる存在」になることが重要です。つまり、「効率性」と「専門性」の両方をバランスよく高めていくことが、企業の成長に直結するのです。

業界が抱える課題をただ「大変そう」と見るのではなく、「自分のアイデアで業界を変えていけるチャンス」ととらえることができれば、リフォーム・リノベーションの仕事は、やりがいのあるキャリアの選択肢になっていくはずです。

学生が就活で意識すべきこと

リフォーム・リノベーション業界は、市場としては拡大傾向にありますが、同時に競争も激しくなっています。
これからこの業界で活躍していくためには、以下のような視点で企業選びや自己分析を行うことが大切です。

法制度や変化に対応できる企業か？

今後の業界では、法改正や補助金制度の変化を正しく理解し、顧客にとって最適な提案ができる企業が強くなっていきます。就職先を選ぶ際は、以下のようなポイントをチェックしましょう。

・社内で建築や法制度に関する教育体制が整っているか
・補助金や優遇制度を活用した具体的な提案力があるか
・「法対応＋デザイン提案」の両立ができるチーム体制があるか

成長分野への関心と自己分析

リフォーム業界は、単なる修繕ではなく、価値の高い空間づくりにシフトしています。以下のような分野への関心は、今後ますます求められます。

・省エネ・断熱などZEH対応リフォーム
・高齢化に対応するバリアフリー・介護リフォーム
・共働き世帯に便利なスマートホーム・IoT導入　

自分がどの分野にあるかを理解しておくと、志望動機に説得力が生まれます。

業界に入る前からすべての知識を持つ必要はありませんが、「情勢の変化に対応できる企業か？」「お客様の暮らしを良くする提案ができるか？」「自らのやりがいは、何をすることで実感することができるのか？」などの視点で企業を見ることが、就活の成功につながります。

まとめ

リフォーム・リノベーション業界は、少子高齢化や空き家の増加といった社会課題に向き合いながら、今ある住宅の価値を高めることができる業界です。

しかし、本記事でもお伝えしたように、技術によるトレンドの移り変わりが激しく、近年では法改正による影響もあるため、このような外部環境の変化を、チャンスとして柔軟に活かせる企業こそが、これからの市場で信頼を集め、生き残っていくと考えられます。

また、就職先として見たときにも、住まいを通じて人の暮らしに寄り添う「ライフスタイル提案型」の仕事や高齢化・環境対策・地域再生などの「社会課題解決型」の側面といった多様な魅力があるのがこの業界の大きな特長です。

「ただの建築業界」ではなく、「暮らしの未来をつくる仕事」として、自分の強みや関心を活かせる場がきっと見つかるはずです。これからのキャリアを考える上で、リフォーム・リノベーション業界をぜひ一度、選択肢に入れてみてください。