コロナを通してどう変化した?働き方の多様化に伴う職空間の変化を知ろう!

2022年2月5日 更新

新型コロナウイルスによって、私たちの日常は様々な点で変化しました。
Withコロナ・Afterコロナの時代と言われている中で、新しい生活様式「ニューノーマル」が様々な分野で生まれ、新たな生活のスタンダードとなりつつあります。

その中でも、今回は新しい生活様式の中で広まった働き方の変化による、空間の変化について、代表的な働き方を例にあげながら紹介していきます。

コロナ禍で、オフィスに出社し働く以外の働き方が急速に広まったことで、今後はオフィスや住宅で空間の使われ方も変化する可能性があります。

ハウスメーカーや不動産業界、ディスプレイ業界への就職を考えている学生の方は、業界の今後や企業の将来性を考えるうえで、ぜひ参考にしてみてください。

新型コロナウイルスが働き方に与えた影響

テレワークの普及

新型コロナウイルスによる働き方の変化として、代表的なのがリモートワークの普及です。

リモートワークの言葉の定義は正確には決められてはいませんが、一般的にはオフィスから離れた(遠い)場所で働くという意味で使われています。

リモートワークという働き方は、新型コロナウイルスが流行する以前から存在していましたが、実施している企業は一部でした。

しかし、IT技術の発達や、緊急事態宣言の発令や政府がテレワークを推奨していることなどを背景に、リモートワークを実施する企業が増え、都内では企業のテレワーク実施率が65%を超えた期間もあるなど、短期間で急速にリモートワークは普及しました。

このように多くの企業でリモートワークを経験し、その後もWithコロナ・Afterコロナの中で社員の働きやすさや、効率的な働き方の面から、今までとは違った働き方を導入、継続する企業が増えています。

オフィス以外での働き方の選択肢が増え、職と住の融合まで

実際のデータを見ても、空室が見つからないほどの活況が続いていた東京のオフィスマーケットは、新型コロナウイルスの流行を境に空室率が上昇しており、今後も必要オフィス面積が減少していく可能性も考えられます。

またリモートワークに関しても、様々な働き方があり、新たな空間の使われ方が普及しています。

リモートワークの1つである在宅勤務のように、今までは仕事をする場所ではなかった住宅で仕事をすることによって、オフィスを共有するシェアオフィスの事例や、後にご紹介するSOHOのように職と住が融合している事例などもあり、このように働き方の変化はオフィスだけでなく、住宅の空間の使い方にも影響を与えています。

働き方の変化に伴う空間の変化の例をご紹介

ここからは、リモートワークの働き方をいくつか挙げながら、働き方の変化に伴う空間の変化の例を具体的に紹介していきます。

こうした人々の働き方の多様化を把握することで、特にデベロッパー業界やディスプレイ業界、間接的には住宅業界の事業環境の変化を捉えることに繋がります。
是非、業界研究の一環としてご一読下さい。

フリーアドレス

まず最初にご紹介するのはフリーアドレスです。

フリーアドレスとは社員が個人の専用デスクを持つのではなく、フロア内のスペースであれば、自由に利用して仕事ができる働き方です。

フリーアドレスは2000年以前から導入していた企業があるように、特別新しい働き方ではありません。

しかし、フリーアドレスの最大のメリットである、オフィスにいない人のスペースを有効活用できるという点が、コロナ対策である人の密集を避けることができるため、近年導入している企業が増えています。

それ以外のメリットとしては、部署や部門を超えたコミュニケーションの活発化、状況に合わせて席を変えられることによる業務効率化などが挙げられます。

シェアオフィス

シェアオフィスは、貸しオフィスのひとつの形態で、1つのオフィスを複数の企業や個人が共有して使う働き方です。

シェアオフィスのメリットとしては、オフィス空間や設備をシェアするため、オフィスに関する費用を軽減できる点が挙げられます。
また新型コロナウイルス対策という点では、サテライトオフィスとして利用することで、社員を一箇所に集めることなく、仕事の場を提供できるというメリットもあります。

現在はシェアオフィスが普及したこともあり、実際に提供されるサービスも共有の会議室やコピー機、郵便物の受取や転送など広がりを見せています。

コワーキングスペース

コワーキングスペースも、1つのオフィスを複数の企業・個人で共有する働き方のため、メリットとしては、シェアオフィスと同じで、コストの削減などが挙げられますが、一見するとシェアオフィスとの違いが分かりづらいです。

コワーキングスペースもシェアオフィスというくくりの1つではありますが、コワーキングスペースは、基本的に専用スペースがなく、ラウンジをフリーアドレスで利用する形となります。

そのため、図書館やカフェなどで、個人が仕事を行なっている雰囲気をイメージとして持っていただくと分かりやすいはずです。

そしてコワーキングスペースの特徴が、利用者同士の交流、コミュニティの形成です。
コワーキングスペースは、異業種同士の会社員、起業家、フリーランスと様々なバックグラウンドを持った人たちが利用するため、そこから新たな交流や、ビジネスのアイディアが生まれる可能性があります。

逆に、コワーキングスペースはコミュニティ、交流が生まれやすい、空間設計面を意識する必要があり、オフィス内の交流を意識した空間設計とはまた異なった点がポイントです。

SOHO(住宅とオフィスの融合)

最後に紹介するのがSOHOという空間商品です。

SOHOとはとは”Small Office Home Office” の略で名前の通り、小さなオフィスや自宅を仕事場とする働き方を実現できるものです。

上記で挙げているシェアオフィスやコーワーキングスペースとの違いとしては、シェアオフィスやコーワーキングスペースを利用するのが会社員やフリーランスの人であるのに対し、SOHOが主に個人事業主の働き方であるという点です。
デザイナーやプログラマー、トレーダーといった個人での作業が多い職種に向いています。

そのため、シェアオフィスやコーワーキングスペースを利用している場合は、1つの場所をずっと利用し続ける必要はなく、今日はAというコーワーキングスペースで仕事をし、明日はBのコーワーキングスペースで仕事をすることができるのに対し、SOHOでは家などの空間をオフィスとして使用するので、基本的にその場所から映ることはなく、働く場所は同じです。

では、SOHOは小さなオフィスと同じ位置付けになるのかという点ですが、SOHOは「住居契約」で利用できるのに対し、オフィスは「事務所契約」になるという違いがあります。

SOHOでは住居兼事務所として、空間を利用するため、移動時間や仕事スペースを確保するための費用を抑えられるというメリットがありますが、仕事とプライベートのメリハリ、区別をどのようにつけていくかといった点が今後の課題です。

1つの空間で住居とオフィス両方の役割を果たすデザインが必要な場合、どのような空間が理想的であるかを考えながら、SOHOを見ていくとより設計者視点での見方ができるはずです。

これからのオフィスのあり方

冒頭でもお伝えしたように、コロナ禍をきっかけに多くの企業がリモートワークを経験したことによって、今後、オフィスをどのように位置づけるかは、企業によって異なります。

オフィス面積縮小の意向を掲げる企業がある一方で、在宅勤務は適さず、ほぼ通常勤務に戻していく企業もあるようです。
また、テレワークを経験したがゆえに、オフィスだからこそできる役割を認識し、適切な場所に変えていこうとする企業もあります。

オフィス維持の方針を打ち出している企業は、オフィスをリアルなコミュニケーションを行い、さまざまなアイディアを生むきっかけの場として重要視している傾向が強いです。

これからはオフィスを空間設計する際も、社員同士のコミュニケーションや交流が活発になるようなデザインが1つのポイントとなるかもしれません。

まとめ

IT技術の発展とともに、リモートワークは徐々に普及していましたが、コロナ禍によって、そのスピードは急速に進んだと言えます。

また、在宅勤務やリモートワークの普及によって、住宅は単に生活する場所だけでなく、仕事をする場所の役割を担ってきており、在宅の割合が増え、今まで都心に近い場所が良いとされてきた立地についてのニーズも、郊外への関心が高まってきています。

そのうえで、空間を提供する側としては、多様化した働き方に合わせて、人々がいかに働きやすく、効率の良い働き方ができるかや、職と住の機能をどう両立していくのかを意識して職・住空間を設計することが重要になります。

就活でも今後のオフィスのあり方についてどう思うかや、直接的には関係ないが今後の住宅についてどう思うかを、選考で問われる場合もあるため、ハウスメーカーや不動産業界、ディスプレイ業界に就職をしたい方は、こうしたライフスタイルの変化に伴う事業環境の変化を意識し、そこに対する自分の意見も考えておくとよいでしょう。

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