設備設計にまつわる資格にはどんなものがある?

いくつかある設計職の中でも、設備設計の仕事内容は電気や水道、などの建築物の重要な設備の設計します。

建物の設計をするいわゆる建築設計と比べると裏方なイメージはありますが、その多岐にわたる専門性から、業界におけるの需要は高いです。

設備設計をに行うためには、資格を必ずしも取得する必要はなく、設備設計士を職種としている企業に就職して設備設計に従事する中で、
資格を取得することで、さらに仕事の幅を広げたり、給与などの待遇をよくすることができます。

今回は、設備設計に関連する資格についてどんなものがあるのか、資格を得ることでどんなメリットがあるのかをお伝えしていきます。

そもそも設備設計とは？

設備設計とは、建築設計の分野で建築物の設備まわりの設計する仕事です。

扱うものとしては、すなわち電気や水道の配管設備などが該当します。普段あまりスポットが当たることは多くない職種かもしれませんが、わたしたちの暮らしのは欠かせない重要な役割を担っています

詳しくはこちら『建築物の室内環境を整える【設備設計】の仕事内容と魅力とは？』の記事をご覧ください。

設備設計に関する資格について

それでは早速、どういった資格があるのか見ていきましょう。
今回は、3つの資格の内容と受験するための条件についてご紹介します。

建築士

まずは、建築物の設計から工事管理を行うための資格である「建築士」です。
建物を総合的に把握し、設計する立場として、建築士は設備設計にも携わる場合があります。
一口に建築士といっても、2つの階級に分かれます。

○1級建築士
○2級建築士

主な違いとしては2級建築士よりも1級建築士の方があつかえる建築物の範囲が
大きくなります。
具体的に言えば、2級建築士では建物の延べ面積が100平方メートルから
300平方メートル内の範囲でないといけません。対して1級建築士になるとこういった制限がないので、ほぼ全ての建物の設計が可能となります。

このように1級建築士になると業務の幅が広がります。
さらに建築士の資格を持っていることで、建築設計のプロとして企業からも評価されやすく、その後の就職活動時に有利に働きます。

受験資格としては、
2級建築士に関しては指定科目を修めて4年制大学を卒業すれば対象となり、1級建築士に関しては上記の条件と2年の実務経験で対象となります。

建築設備士

続いてご紹介するのが「建築設備士」です。

この資格は、建築士に対して、建築設備の設計や工事に対する助言を行うことが主な業務内容となります。（設計よりもアドバイザー的な役割）
というのも建築士法により、延べ面積が2,000平方メートルを超える建築物の設計および、工事管理を行う際に関して建築士は建築設備士の意見を聞くよう
義務付けられたのです。

この資格を得ることで1級建築士と2級建築士の受験資格が実務経験なしでも得られるメリットがあります。

受験資格としては、建築・機械・電機系の4年制大学を卒業後、実務経験2年以上であれば受験ができます。

設備設計1級建築士

最後にご紹介するのは設備設計のスペシャリストとも言える「設備設計1級建築士」です。
こちらは3階以上で床面積5,000平方メートル以上の建築物の業務に関して必須な資格になります。

上記のような建築物の場合、設備設計1級建築士が自ら設計を行うか、法的に適合か確認をするよう義務付けられています。建築設備士の上位資格と言えるでしょう。

受験資格としては、1級建築士を持ち、なおかつ設備設計に関わる実務経験が5年以上であることと、国土交通大臣の登録を受けた登録講習機関が行う講習の課程を修了することが必要です。

講習修了のために行われる修了考査の難易度も高く、取得が難しい資格ですが、その分、設備設計に携わる人にとっては建築設計の幅が広がり、とても価値のある資格と言えます。

資格の取得について

冒頭でもお伝えしたとおり、ご紹介した資格は、設備設計に携わるために必ずしも必要と言う訳ではありません。
しかし、これらの資格を持つことで業務への理解が深まり、設計に関して指導できる立場になれるといった、業務の幅を広げることができます。

企業によっては、資格の取得をサポートしてくれる企業も多くあるため、将来どんな資格を取得するとよさそうか、選考している/選考しようとしている企業が、どのようなサポートを行っているかしっかり確認しておくことが大切です。

まとめ

今回は設備設計に関する資格についてお伝えをしました。
3つに分けて資格をご紹介いたしましたがそれぞれの資格を得ることでどんな業務に携われるのかイメージができたでしょうか。

先程もお伝えしたとおり、企業によっては、資格取得をサポートしているため、選考している企業がどのようなサポートを行っているのか押さえておくとよいでしょう。

大事なことはあなたの希望する職種に資格を得ることでどんなメリットがあるのか、それをしっかり認識した上で取得するべきか判断をする事です。

就活を進めるにあたって、将来どの資格をいつ取るべきのかを検討し、効率の良い就職活動をしていきましょう!

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