【就活生必読】どんな仕事が世の中にある？建築土木にまつわる職種の全体像をご紹介！

仕事を知る殿堂入り

2023年9月10日更新

就職活動において、選択する前に幅広く情報を得ることで選択肢を増やすことはとても大事です。

特に、建築土木分野は職種が多いため、全体像がつかみにくいと思います。しかし、それぞれの職種はそれぞれ建物や土木構造物を介して繋がっているため、職種を理解することは、建築土木分野業界全体の理解を深めることになります。

今回は、建築土木にまつわる職種の一覧と各職種の概要をご紹介します。もうご存知の方も、再度理解し直すことで、さらに理解を深めていきましょう。

1.施工管理

施工管理職とは、工事現場を統括する職種で、工事における工程表の作成や搬入動線の計画、工事の進捗確認、職人の体調・安全管理などを担います。建設を間近で見ながら工事全体を指揮するため、建築土木ならではの迫力が感じられると共に、地図に残る仕事ができる点が魅力だと言えるでしょう。一方で、責任も重大な職種でもあります。

施工管理は、建設を行うゼネコンやサブコン、ハウスメーカーでの採用があるため、どんな構造物の建設に携わりたいのかを考えて見ると良いでしょう。
施工管理職について詳しく知りたい方は、「建設工事の現場で活躍する「施工管理職」にまつわる業界をご紹介」をご覧ください。

2.設計職

設計職は、CADを用いて、構造物の形状やデザインなどをさまざまな観点から考えて設計する職種です。建築と土木に分けてご紹介します。

設計職(建築)

設計事務所/部門（意匠メイン）

設計事務所は、設計のみを行う会社を指し、組織設計事務所、ゼネコン設計部門、アトリエ系事務所が挙げられます。設計職と言えど、所属する組織の規模や強みによって、設計をする建物の規模や用途が異なります。

組織設計事務所の設計職は、大規模なオフィスビルや商業施設などデザイン性が重視される大規模建築の設計を担います。また、アトリエの設計職は、注文住宅をはじめとして、さまざまなコンペへの応募などを行います。そのため所属する組織で働き方も全く異なると考えて、良いでしょう。そういった点からも会社の選択をしてみましょう。

意匠設計について詳しく知りたい方は、「意匠設計職を志している方必見!代表的な3つの就職先とは?」をご覧ください。

ハウスメーカー

ハウスメーカーは住宅を販売する会社ですが、設計職は顧客のニーズを聴きながら、限られた制限のなかで住宅を設計する職種です。会社ごとに住宅の特徴が異なるため制約を受けるものの、これまで会社が培ってきた質の高い建材や建設技術などを駆使しながら、住宅を設計することは、設計士として早く成長することができるでしょう。

ハウスメーカーの設計職について詳しく知りたい方は、「人々の人生に寄り添うハウスメーカーの「設計職」とは?」をご覧ください。

設計職(土木)

トンネルや橋梁といった土木構造物の設計は、行政や建設コンサルタント、ゼネコン設計部門、加えて少数ではありますが、専門の設計事務所が挙げられます。

土木は、意匠性よりも安全性や防災性、効率性などが求められており、実際の設計は行政や建設コンサルタントが行うことが多いです。ゼネコンの設計部門は、作られた図面を自社の施工にどう落とし込むかといった工法や現場への引継ぎの役割が多いです。

立ち位置によって設計の意味合いが異なりますが、公共事業など壮大プロジェクトの計画をすることにとても面白みがあると言えるでしょう。

以上に加え、ランドスケープなどを専門とする設計事務所もあるため、デザインに興味がある人はこちらも合わせて見てみましょう。
土木の設計について詳しく知りたい方は、「「土木設計職」の業務内容、そのやりがいとは？」「屋外空間をデザインする「ランドスケープアーキテクト」とは?」をご覧ください。

3.建設コンサルタント

建設コンサルタントとは、主に公共事業の建設工事の全体のアドバイザーです。

そのため、事業のはじめの調査から、事業計画、設計、工事管理、竣工後の維持管理まで総合的に携わります。ダムや河川事業といった土木の領域の事業が多いですが、震災復興やまちづくりのソフトの提案なども行う会社もあるため、建築土木を通じて社会を作り上げていく仕事ができる点が魅力だと言えます。

建設コンサルタントについて詳しく知りたい方は、「建設業界における上流工程の担い手である「建設コンサルタント」ってどんな職業?」をご覧ください。

4.不動産開発・仲介・管理

不動産には大きく分けて３つの携わり方があり、開発、仲介、管理に分類できます。

必ずしもそれぞれが職種として独立しているわけではなく、各の部門を社内に持つ会社もありますが、それぞれの違いについておさえてみましょう。

不動産開発

不動産開発とは、土地を仕入れ、商業施設やオフィスビル、マンションなどの大規模な施設を建て、運営や販売を行う事業を指します。開発を行う企業はデベロッパーが代表的ですが、鉄道会社も開発部門を持っている場合があります。

事業主として、土地の仕入れから物件の運営まで行うため、事業の上流から下流まで主導できます。実際は各フェーズごとに部署で分かれているため、一人が全部関わることは難しいですが、少人数のチームで大規模な開発を主導できる点が魅力的だと言えます。

建物を立てる際には、設計事務所やゼネコンと協力しながら進めたり、テナント選定ではさまざまな会社とやりとりをするため、社外との接点も多い職種と言えるでしょう。

詳しく知りたい方は、「街づくりを主導するデベロッパー開発職の仕事とは」「街づくりに大きく貢献する鉄道業界の「開発職」とは?」をご覧ください。

不動産仲介

不動産仲介は、既存の不動産において、売りたい/貸したい側と、買いたい/借りたい側をマッチングし契約に結びつける職種です。

街の不動産も基本的にはこちらに入ります。不動産業界全体に言えることですが、入社後は宅建の資格を取ることが求められますが、特にその専門知識が必要となる職種です。不動産の売買はとても大きな金額が動くため責任が大きいとともにやりがいのある仕事だと言えるでしょう。

詳しく知りたい方は、「不動産と人を繋ぐ役割を担う「不動産仲介」とは?」をご覧ください。

不動産管理

不動産管理は、マンションやオフィスビルなどの既存の不動産の維持管理を行う職種です。具体的には、建築の品質管理や定期清掃、管理組合の運営などが挙げられますが、建物の用途ごとに仕事内容は異なります。

どんなに良い物件だとしても、維持管理がおざなりであれば、利用価値や資産価値は落ちていってしまいます。顧客の生活や日々の利用に寄り添うため、良くも悪くも評判が付き物な仕事です。その分、管理の質が高ければ利用者満足度が高まるため、やりがいのある仕事と言えます。

詳しく知りたい方は、「賃貸だけじゃない!「不動産管理業」の仕事とは?」をご覧ください。

5.デザイナー

デザイナーは屋内の空間デザインを担うインテリアデザイナーと建物周囲の外構のデザインを担うエクステリアデザイナーに大別できます。

インテリアデザイナー

インテリアデザイナーとは、照明や家具、壁紙などのレイアウトや組み合わせによって、コンセプトにあった空間を作り上げる職種です。基本的には、住居などのデザインが主流でしたが、近年はオフィス環境に力をいれる会社も増えており、働きやすい環境をつくるためにインテリアデザイナーが一役買っていることもあります。インテリアデザインと建築の専門的な知識を合わせることで、躯体から内装まで一貫してプロデュースすることができるようになります。

詳しく知りたい方は、「さまざまな空間を手掛ける「インテリアデザイナー」という仕事の魅力とは?」をご覧ください。

エクステリアデザイナー

エクステリアデザイナーとは、住居などの建物の外構デザインを手掛ける職種です。新築の住居だけでなく、既存の住居を対象とすることもあります。エクステリアデザインは建物の見え方や街並みとの関係を規定する重要な仕事です。小規模であればデザインだけではなく、施工にも積極的に参画できるため、自分の考えたデザインを自分の手でつくることも可能です。

詳しく知りたい方は、「建物の魅力を引き出す「エクステリアデザイナー」を徹底解説」にまつわる記事をご覧ください。

6.測量士

測量士とは、建設工事を行う土地に対して測量器を用いてその形状や位置、高さなどを測る職種です。測量をするためには、測量士の国家資格を取得する必要がありますが、建設に関わる業界からの需要は高い資格です。測量士が求められる業界は、建設コンサルタントやゼネコンなどが挙げられます。
詳しく知りたい方は、「建設工程の重要な担い手「測量士」の魅力とは?」をご覧ください。

7.営業職

建築土木系の会社にも、基本的に営業職は存在します。建築土木の学生の方はあまり意識していないかもしれませんが、営業は社会人として経験しておいて損はありません。むしろ技術的な理解が良い営業に繋がることも考えられます。

建築土木学科を出たからといって、最初から技術職に絞る必要もないので、キャリアのなかで営業を経験したいという方は、そのことも念頭に会社を選ぶと良いでしょう。

営業職について詳しく知りたい方は、「私たちの暮らしを支える「ハウスメーカーの営業職」の仕事内容と魅力とは?」をご覧ください。

8.公務員

公務員は、国家と地方、土木と建築で分類されます。

国家公務員（建築・土木技術職）

国家公務員は、主に国土交通省に入省し、霞ヶ関の本省に勤務する場合と地方整備局などの分野ごとに別れる国交省所管の出先機関に勤務する場合、その他は他省庁や海外で働く場合などがあります。

事業分野や出先機関は多岐にわたるため、詳しく知りたい方は「公務員志望者は必読！国家公務員（建築技術職）になるために」「公務員志望者は必読！国家公務員（土木技術職）になるために」をご覧ください。

地方公務員（建築・土木技術職）

地方公務員は、都道府県や市区町村ごとに採用を行っています。地方公務員は、それぞれの自治体が管轄する1)建築や土木構造物、インフラの整備や維持管理、2）建築の許認可などの事務手続き、3)市街地再開発などによるまちの活性化などを行います。

民間や第三セクターなど、さまざまな主体と協働しながら仕事を進めていきます。地方公務員の魅力は、やはり、市民にとって安全で住みやすい街・都市を作り上げる一端を担えることでしょう。

詳しく知りたい方は、「公務員志望者は必読！地方公務員（建築技術職）になるために」「公務員志望者は必読！地方公務員（土木技術職）になるために」をご覧ください。

9.研究開発職

研究開発職は、大まかにいうと、既存の課題の解決と新しい物の開発を行う職種です。建設技術の発展や新商品の開発、現状の分析から日本の都市の課題に対して解決策を見出すなどが挙げられます。

研究部門を持つ会社は多くあり、ゼネコン、ハウスメーカー、建材メーカーなどが挙げられ、建設技術や建材の性能の向上、防災性の高い構法の考案などを目指し、日々実験や研究を重ねています。また、独立した研究機関としてシンクタンクが挙げられ、主に都市交通やまちづくりに対して現状分析と課題に対する解決策の提示を行います。

研究開発系の職種は、日本の建設技術を支える重要な職種です。研究開発職について詳しく知りたい方は、「様々な業界で活躍する「研究開発職」とは?」をご覧ください。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回は建築土木分野にまつわる職種の一覧をご紹介しました。すでに職種を絞っている方も、俯瞰して見返すことで、職種の理解を深めることができたのではないでしょうか。

まだ絞っていない人も、これだけ選択肢があるため、最初の段階から無理に絞りこむ必要はありません。まずは興味のある職種をいくつかピックアップし、それぞれについてさらに深く調べて見ましょう。そのように段階的に絞っていくことで、むしろ効率的に職種の選択ができるようになります。

もし、就活を進めるなかで迷いが出てきたら、またこの記事に戻り、全体を俯瞰してみてください。

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ここまで建築土木にまつわる職種の全体像をご紹介しましたが、今回紹介した職種の詳細や、どの職種が自分に合っているのかを1人で考えるのは大変になってきます。

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